2009年3月1日日曜日

景気循環

昨今、景気の悪さは並みではありませんね。

景気の波、景気循環といわれますが、どう考えたらいいんでしょう。

人間に上り調子も下り調子もあるように、経済も同様。

経済が力強く成長しているとき、つまり家計は所得が伸び、消費者は支出を楽しみ、企業は雇用を増やし事業を拡大するもあれば、経済がかろうじて成長しているかのような疲弊状態にみえるときもあります。そこでは、消費者は支出を減らし、とにかく新規ビジネスへの投資は手控えられます。極端な場合には、経済は沈み込み、リセッション(景気後退)を迎えます。しかし時が行くと、リセッションは新たな経済活動の舞台のなかに消え行きます。

こうした変動、よいときから悪いとき、そして再びよいときに戻る、そうした揺れを人々は景気変動と呼んでいるようです。

なぜ経済にはこのような変動があるのでしょうか。なぜ、安定的で、持続的で、成長し続けないのでしょうか。そうであれば誰でもがハッピーであるのに。

その答は、いろいろあるようですが、一般に信じられているところではこんなことのようです。

経済が景気循環を堪え忍ばねばならないと言われる理由、それはあたかも一つの「信念」のように感じられますが、それが自然だからだというものがあります。

開かれた、つまり私たちが居るオープンな経済は、たくさんの人々が毎日している意思決定という人間の行動を反映するもの。だから人々の個々の行動の集合が経済であり、それが変動するとするなら、それはそれを作り上げている一人一人の行動、さらにはそうした意思を決定している人々の考えに理由があるはずで、そうした意味で、自然なんだというわけです。

彼らは何を購入しようとしているのか。どれくらい彼らは支出するのか。株式に投資すべき時か否か。労働者を雇用すべきかどうか。在庫を調整すべきか。企業買収をするのか。これらはみな、人々の意思決定に係っているというわけなのです。

しばしば、消費者や、事業家も、深刻な経済的な結末となりうる間違いを犯すものです。家計は返しきれないような借り入れをするかもしれません。銀行は焦げ付くような融資をするかもしれません。小売業者はちょうど消費者が財布のひもを締め始めているのに仕入れを増やす計算まちがいをするかもしれません。間違いが重大で大きなものであるほど、経済は停滞へと導かれ、働く者は解雇されることでしょう。

そうしたとき、助けてくれる政府があるのは幸運なことでしょう。政府は経済を再活性化するいくつかの手段をもっていると信じられています。金利を下げたり、減税したり、政府支出を増やして需要を創造したりというものです。

政府のとるこうした政策を、反景気循環的(anti-cyclical)と言うそうで、サイクル(cycle)が波のある経済の循環をさしますから、それに逆らう政策ということで、anti(反)がついているわけです。

つまり、自然に任せておくと、悪くなるので、なんとかしようという発想です。

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